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やむを得ず葬儀に参列できない場合

  1. 葬儀の時の、親族用・参列者用のマナーと知識
  2. やむを得ず、葬儀に参列できない場合

やむを得ず、葬儀に参列できない場合

友人や会社関係、知人が亡くなったと聞けば、すぐにでも駆けつけて通夜や告別式に参列してあげたいと思うのが人情と言うものです。

通夜や告別式は故人と今生での最後の対面になるので、親交が深ければ深いほど最後に対面しておき、今生での別れの挨拶をしておきたいと思うものです。

しかし人にはやむを得ない事情や理由によって葬儀に参列できないことがあるのです。病院に入院していたり、新生児が誕生し世話が必要で家を空けられなかったり、介護のため付きっきりのケアが必要であるなど、人には時としてやむを得ず葬儀に参列できない場合があるものなのです。

こうした場合は弔電を葬儀に間に合うように、まずは手配することが大切です。遺族にすぐさま電話でお悔やみの言葉をかけてあげたい衝動にかられますが、遺族は葬儀の準備で奔走しているので、電話を掛けることはかえって迷惑をかけることになるので控えなければいけません。

弔電を手配したら、現金書留郵便で香典を送る必要があります。不祝儀袋の表書きには必ず御霊前と書くようにしなければいけません。後日改めて喪家へ香典持参で焼香しに伺う場合、四十九日を過ぎていれば不祝儀袋の表書きは御仏前にしなければいけません。このあたりを混同しないようにするのが社会人としての最低のマナーです。

またやむを得ず葬儀に参列できない場合は、代理人をたてて葬儀に参列することもできます。代理人は配偶者が行うことが多いのですが、必ずしも配偶者である必要はありません。しかし代理人をたてて葬儀に参列した場合も、できれば後日喪家に本人が直接弔問や焼香に訪れた方が良いと言えます。

四十九日までは、遺族は葬儀や埋葬関係で多忙を極めるので、それが落ち着いてから弔問に訪れると良いでしょう。遺族の都合を最大限に配慮し、心からお悔やみを述べ、故人が成仏できるように願うと良いでしょう。

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